結婚して男性を支えるという前提で雇用体系が組まれていたため、女性の仕事には補佐的な仕事が多く、四年制大学に進学しても就職先が少なかった(当時の男性中心の考え方において25を過ぎると価値が無くなる事を揶揄して、25歳までの結婚をクリスマスケーキと呼称することもあった)。そのため、教員を除き、女性が民間企業に就職する場合は、短期大学を卒業するのが一般的であった。
1985年に男女雇用機会均等法が制定され、「一般職」と「総合職」という2つの形態の職種が生まれると、女子大学や短期大学は、女子の役職である一般職に就職しやすいためにバブル期には、女子の進学先の定番となり、第2次ベビーブーム世代の在学時期と重なる平成6年には在学者数がピークを迎えた。
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