「ロンドン」鉄道

イギリス各地とロンドンを結ぶ長距離路線のターミナル駅が方面別にいくつか存在し、南東部の通勤路線と共に鉄道網の一大拠点となっている。
かつての国鉄は解体され、官民協力体制(Public Private Partnership) のもとで委託経営がおこなわれている。線路や駅の保有・維持管理は国営会社ネットワーク・レール社がおこない（民営化から2001年まではレールトラック社、この会社は破綻しネットワーク･レールに引き継がれた）、各路線の列車運行は複数の民間会社が運営する上下分離方式が採用されている。これらの民間会社はナショナル・レールの共通ブランドを用い、国鉄時代から使われている標章を使用しており、民営化以後も乗車券の販売などにおいて一体化された事業が提供されている。
1999年にはパディントン駅付近で列車衝突事故が発生し、さらにその直後にも再び重大事故が度重なるなど、イギリス、特にロンドンの鉄道は大きな政治課題になっている。事故が続発した大きな要因としては株主への利益還元を重視しすぎたレイル・トラックが列車運行に責任を持たず、整備をおろそかにしたためとされている。